弊社は産業医業務に加え、以下のサービスも展開しております。
弊社の産業医は医学的観点はもちろん、経営学、法学・人事労務など多様な観点からアドバイスをさせて頂きます。
常にプラスαの意識を持ち、クライアント様とお付き合いしたいと考えております。
産業医の業務に加えて、法令遵守・健康経営・人事労務・安全・衛生などのコンサルティングも行っております。弊社代表は産業医業務の傍ら経営学部の社会人大学院生であり、経営学の観点からもアドバイスさせて頂いております。
企業の健康管理はただ費用をかけるだけではうまくいきません。必要最低限の経費で法令遵守はもちろん、社員の健康や生産性の向上を目指さなければなりません。そのために、弊社が医学的観点はもちろん、経営学・法学など多面的な視点から支援していきたいと考えております。
・必要な健康診断の選定:企業の実情や法令に基づき、必要な健康診断をアドバイスさせて頂きます。
・健診機関・健診項目の選定:「費用ばかりが掛かり、無駄な健診項目まで受診し、あまり効果がない」ということがないように法令遵守・費用面・必要性などから総合的に判断し、アドバイスさせて頂きます。
・過重労働者面談制度作成の支援:法令遵守や企業の実情等に基づいた支援を行います。
・面談対象者の選定方法のアドバイス
・面談対象者以外のストレス状況の確認(問診票などを活用)
・メンバーの選定や委員会の進め方などのアドバイス:衛生委員会の立ち上げ時は誰と何をしたらいいのか分からないと言われるクライアント様は非常に多いと思います。弊社はクライアント様がスムーズに衛生委員会を進めることができるようにアドバイスさせて頂きます。
・委員会での講話:開催する時期やトピックを考慮し、委員会の中で講話させて頂きます。
労働安全衛生法改訂に伴い、平成27年12月よりストレスチェックが義務化されました。弊社クライアント様の担当者様も頭を悩まされています。
しかし、弊社ではこれは従業員のメンタル面でのセルフケアの強化や職場環境・上司部下関係の改善・企業の生産性向上の「いいきっかけ」になると捉えております。
クライアント様にはストレスチェック制度を説明した上で、進め方や社内でのルール作りなどをアドバイスしながら、一緒に進めてまいります。また、ストレスチェックを実施するだけでなく、実施後の面接指導等を行い、労働基準監督署への書類提出のお手伝いも行います。
現在、メンタルヘルス対策は企業にとって非常に重要になっています。
しかし、ただ単にメンタル不調者を早急に見つけ、対処する事や休職者を復職させるだけではメンタル不調者はゼロにはならず、生産性の維持にもつながりません。
メンタル不調の原因は個人的特性・職場雰囲気・労働条件・人間関係などが原因になる事はイメージがつきやすいですが、作業姿勢や職場環境なども影響すると言われています。
弊社は快適な職場作りに加え、作業姿勢や職場環境の改善も御提案し、精神的身体的に良好なコンディションで業務を行って頂きたいと考えております。